常識を疑うと投資スキルがアップする｜角川総一「金融データに強くなる 投資スキルアップ講座」

　
　一般的な金融常識として、例えば以下のようなものがあります。

• 安いときに買って高いときに売る。
• 毎月分配型ファンドは買ってはいけない。
• 業績が良くPER（株価収益率）が低い株式に投資する。

　けれども、そのような「常識」が必ずしも正しいとは限りません。そのことは「金融データに強くなる 投資スキルアップ講座」を読むことによって気付きました。

　例えば、以下のような記述があります。

　資金の拘束期間が長くなるので、一般的に長期の方が金利は高くなります。ところが、例外があります。

　例えば、金融機関が取り扱う1週間定期や3ヶ月定期などの高金利キャンペーン商品です。新規口座開設者限定などの制約はありますが、短期の方が金利が高いという事実に変わりありません。

　また、FXのスワップ金利は、外貨預金の金利より高いことが多く、しかも金利を毎日受け取ることができます。FX買い（レバレッジ1倍）と外貨預金は、同等の効果がある外貨建て商品ですが、短期であるFXの方が金利が高くなります。
　もちろん、短期の方が金利が高くなるには相応の理由があるのですが、その理由（リスク）をしっかりと理解できれば、このような絶好の機会を利用しない手はありません。


　外国為替では「円高のときに円を買って円安のときに円を売る」ことで利益を得ることができます。
　多くの場合、円高円安については米ドルとの関係で語られますが、世の中にはユーロやポンド、豪ドルなど、たくさんの通貨があります。また、円との関係だけでなく、ドルとユーロ、ドルとポンドといったクロス通貨（クロスカレンシー）取引も検討したいものです。


　一般的にインフレ率と金利には相関関係があるようで、物価が上昇すると金利も上昇します。それゆえ、定期預金がインフレリスクに対応できないとは一概に言えない、というのが筆者の考えです。確かに、株式や不動産に比べると、インフレリスクは高いと思われますが、その通りかもしれません。ただ、感覚的に受け付けない考え方なんですよね…


　この考え方ですが、自分にとっては目から鱗が落ちる思いでした。
　確かに、毎月分配型ファンドは再投資せずに分配されるので、長期投資の場合、複利効果が働かずパフォーマンスは悪くなります。また、毎月分配を優先するので、元本割れしてまで分配するファンドも存在します。
　ですが、世の中、長期投資を望んでいる人ばかりではありません。毎月分配金を受け取って、年金の足し、あるいは孫への小遣いに使いたいなど、人それぞれの目的があります。


　合理的に説明できないけれども、経験則として有用な「アノマリー効果」という考え方は面白いです。株式市場においては、この他のアノマリー効果として「10月に買って4月に売る」というのがあるらしいです。
　株式投資においては様々な理論がありますが、絶対的な正解はありません。理論より経験則の方が優れている可能性を否定することはできず、実際のところ、経験則に従った方が勝率は高くなるんですよね。

　最後に、「安いときに買って高いときに売る」という金融常識について検討してみます。

　日本株式であればその通りなのですが、外国株式の場合、為替の影響を強く受けるので当てはまりません。外国株式の株価が上がっても、円高がそれ以上に進めば損失を被ります。逆に、外国株式の株価が下がっても、円安がそれ以上に進めば利益を得ます。必ずしも「安いときに買って高いときに売る」のが正解ではなくなります。
　また、日本円ではなく米ドルやユーロなどの他国通貨を基準に考えると、今までとは異なる風景が見えてきます。為替レート次第では、日本株式も「安いときに買って高いときに売る」が正しいとは限らなくなるのです。

　常識を疑うことで、それまで見えていた風景が崩れることがあります。特に、金融機関（売り手）寄りの常識については、ひとまず疑うことをお勧めします。その先には投資スキルアップが待っているかもしれません。

【関連タグ】書評 資産運用全般