中リスク資産運用方法 (*2010年版)

投資額以上に損失を被ることはないもの。リスク・リターン共にある程度高い。 (*2010年版)
【カテゴリ】資産運用方法  【ステップ】3. 殖やす
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*この資産運用情報は2010年時点のものです。直近のものは「中リスク資産運用法」をご確認ください。

転換社債(CB、転換社債型新株予約権付社債)

 転換社債は、社債でありながら、決められた価額(転換価額)の株式に転換できる商品です。株価が転換価額より上がれば、株式に転換することで利益が得られます。株価が転換価額より少なければ、転換せずに社債のまま償還します。金利や信頼性は、転換社債発行会社の信用格付けなどにより異なりますが、普通の社債より条件が有利なので金利は低めに設定されます。
  1.   価格変動リスク(*償還前に時価で中途売却する場合は大幅なマイナスになる場合あり)
  2.   信用リスク(*社債発行会社の信用に依存)
  3.   為替リスク
  4.   流動性リスク
  5.   金利変動リスク
  6.   インフレリスク(*株式転換時に物価に連動するため)

株式投資

 株式投資とは、上場している株式会社へ出資する商品です。一般的には株式市場において証券会社を通して売買を行ないます。売買による利益(キャピタルゲイン)と、配当や株主優待による利益(インカムゲイン)が期待できます。
 国内の株式会社への投資は国内株式、外国の株式会社への投資は外国株式と言います。
  1.   価格変動リスク
  2.   信用リスク(*株式会社の信用に依存)
  3.   為替リスク(*日本株式)
  4.   為替リスク(*外国株式)
  5.   流動性リスク(*株式の売買高に依存)
  6.   金利変動リスク
  7.   インフレリスク

外貨預金

 外貨預金とは、ドル・ユーロ等の日本円以外の通貨での預金商品です。日本円の預金との最大の違いは為替リスクです。また、預金保険制度の対象外なので、ペイオフ(預金保護)の対象となりません。
  1.   価格変動リスク
  2.   信用リスク(*銀行の信用に依存)
  3.   為替リスク
  4.   流動性リスク(*外貨定期預金の場合は流動性リスクが高まる)
  5.   金利変動リスク(*変動金利型)
  6.   金利変動リスク(*固定金利型)
  7.   インフレリスク(*物価に連動しないため。物価下落時には逆転する)

外貨MMF

 外貨建ての投資信託であり、主な投資対象は短期の安全性の高い公社債です。比較的安全に運用されます。投資信託は分別管理制度により証券会社とは別に保管されているので、証券会社破綻した場合でも影響はありませんが、仮に分別管理がされていなかった場合には日本投資者保護基金により1人あたり1,000万円まで保護されます。

 日本円のMMFとの最大の違いは為替リスクです。なお、為替差益は非課税という特徴があります。
  1.   価格変動リスク
  2.   信用リスク
  3.   為替リスク
  4.   流動性リスク
  5.   金利変動リスク
  6.   インフレリスク(*物価に連動しないため。物価下落時には逆転する)

株式投資信託

 株式投資信託とは、株式へ投資可能な投資信託であり、投資対象は、国内型・国際型・インデックス型・バランス型など多様なものがある。投資信託は分別管理制度により証券会社とは別に保管されているので、証券会社破綻した場合でも影響はありませんが、仮に分別管理がされていなかった場合には日本投資者保護基金により1人あたり1,000万円まで保護されます。
  1.   価格変動リスク
  2.   信用リスク(*投資先の株式会社の信用状況の影響を受ける)
  3.   為替リスク(*国内型)
  4.   為替リスク(*海外型)
  5.   流動性リスク
  6.   金利変動リスク
  7.   インフレリスク

ETF上場投資信託

 ETFとは、日経平均株価などの指数等に連動することを目標にしたインデックス型の株式投資信託で、株式市場に上場しています。投資信託は分別管理制度により証券会社とは別に保管されているので、証券会社破綻した場合でも影響はありませんが、仮に分別管理がされていなかった場合には日本投資者保護基金により1人あたり1,000万円まで保護されます。
  1.   価格変動リスク
  2.   信用リスク(*投資先の株式会社の信用状況の影響を受ける)
  3.   為替リスク(*国内型)
  4.   為替リスク(*海外型)
  5.   流動性リスク(*ETFの売買高に依存する)
  6.   金利変動リスク
  7.   インフレリスク

REIT(不動産投資信託)

 REITとは、不動産を購入するための投資信託で、株式市場に上場しています。投資信託は分別管理制度により証券会社とは別に保管されているので、証券会社破綻した場合でも影響はありませんが、仮に分別管理がされていなかった場合には日本投資者保護基金により1人あたり1,000万円まで保護されます。
  1.   価格変動リスク
  2.   信用リスク(*投資先の不動産の状況の影響を受ける)
  3.   為替リスク(*国内型)
  4.   為替リスク(*海外型)
  5.   流動性リスク(*REITの売買高に依存する)
  6.   金利変動リスク
  7.   インフレリスク

不動産投資

 不動産投資とは、アパートマンション、駐車場などを賃貸することで収益をあげる資産運用方法です。なお、借入金に依存する割合が大きいと、不動産の担保価値の変動によっては担保割れすることもあるので要注意です。
  1.   価格変動リスク
  2.   信用リスク(*投資不動産の入居状況に依存)
  3.   為替リスク(*国内不動産)
  4.   為替リスク(*海外不動産)
  5.   流動性リスク(*投資不動産の収益性などに依存)
  6.   金利変動リスク
  7.   インフレリスク

注意事項

*この資産運用情報は2010年時点のものです。直近のものは「中リスク資産運用法」をご確認ください。

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