FXネオ : FXスプレッド比較ランキング

FXネオのスプレッドやスワップポイント、キャンペーン(特典)、決算書(業務及び財産の状況に関する説明書)、取引単位、取扱ペア数等を確認。

最終更新: 2025/06/10

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FXネオ：FXスプレッド比較ランキング

　FXネオの主要14通貨のスプレッド（為替間のレート差）やスワップポイント、キャンペーン(特典)、取引単位、取扱ペア数等を確認することができます。スプレッドやスワップポイントについては変動することがあるので目安となります。

FXネオ

取引単位:1,000通貨 (*南アランド/円の取引単位は1万通貨)
取扱ペア数:20ペア
手数料:0円
最大レバレッジ(個人):25倍
IFO:◎(IF-OCO)
信託保全先:三井住友銀行/みずほ信託銀行/三井住友信託銀行/日証金信託銀行
証拠金維持率50%で即時ロスカット（*維持率100%未満で追加証拠金が必要）
【備考】
運営会社:GMOクリック証券。東証上場GMOインターネットの一員。

【スプレッド】*原則固定（例外あり）

USD/JPY 0.2銭	EUR/JPY 0.4銭	GBP/JPY 0.9銭	AUD/JPY 0.5銭	NZD/JPY 0.7銭
CAD/JPY 0.6銭	CHF/JPY 0.8銭	ZAR/JPY 0.9銭	TRY/JPY 1.4銭	EUR/USD 0.3pips
GBP/USD 1.0pips	AUD/USD 0.4pips	EUR/AUD 1.5pips	GBP/AUD 1.5pips	-------

【コスト】*往復のスプレッド÷取引額

通貨ペア	往復コスト	スプレッド
USD JPY (1USD:144.92円)	0.00276%	0.2銭
EUR JPY (1EUR:169.49円)	0.00472%	0.4銭
GBP JPY (1GBP:196.07円)	0.00918%	0.9銭
AUD JPY (1AUD:94.33円)	0.0106%	0.5銭
NZD JPY (1NZD:86.95円)	0.0161%	0.7銭
CAD JPY (1CAD:106.38円)	0.01128%	0.6銭
CHF JPY (1CHF:181.81円)	0.0088%	0.8銭
ZAR JPY (1ZAR:8.17円)	0.2203%	0.9銭
TRY JPY (1TRY:3.6円)	0.77776%	1.4銭
EUR USD (1EUR:0.85米ドル)	0.00704%	0.3pips
GBP USD (1GBP:0.73米ドル)	0.02738%	1.0pips
AUD USD (1AUD:1.52米ドル)	0.00526%	0.4pips
EUR AUD (1EUR:0.56豪ドル)	0.05356%	1.5pips
GBP AUD (1GBP:0.48豪ドル)	0.0625%	1.5pips

【スワップポイント】

通貨ペア	買	売
USD JPY	158円	-158円
EUR JPY	117円	-117円
GBP JPY	214円	-214円
AUD JPY	91円	-91円
NZD JPY	70円	-70円
CAD JPY	66円	-66円
CHF JPY	6円	-6円
ZAR JPY	16円	-16円
TRY JPY	40円	-40円
EUR USD	-102円	102円
GBP USD	-10円	10円
AUD USD	-15円	15円
EUR AUD	-78円	78円
GBP AUD	22円	-22円

【口座開設特典】

*100円（最大100万円）をキャッシュバック。詳細については、公式ページをご確認ください。

【決算】 (*GMOクリック証券)

決算日	売上高	経常利益	当期純利益
2022/12/31	255.5億円	121.4億円	84.8億円
純資産	総資産	自己資本規制比率	受入証拠金
336.4億円	6,522.9億円	542.8%	4,136.7億円

【決算 *前年度】

決算日	売上高	経常利益	当期純利益
2021/12/31	256.0億円	118.9億円	84.4億円
純資産	総資産	自己資本規制比率	受入証拠金
375.5億円	5,993.8億円	472.8%	3,698.3億円

金融機関が破綻した場合

　あまり考えたくないことですが、金融機関は破綻するリスクがあります。万一破綻した場合でも、公的な保護制度が用意されているので、保護される範囲等について取引前に確認しておくことをお勧めします。

おすすめの資産運用情報

2020/07/21更新
金融機関等の破綻で保護される範囲

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FX業者別：FXスプレッド比較ランキング

　FX業者別に主要通貨のスプレッドやスワップポイント、キャンペーン(特典)等について確認できます。全FX業者のスプレッド＆キャッシュバックを比較する

FXの概要

外国為替証拠金取引（Foreign Exchange）。

証拠金をもとに1～数十倍の外国為替を売買し、決済時の為替差益やスワップ金利により利益を得る取引。

為替差益を主目的とした短期取引やスワップ金利を主目的にした長期取引など、多彩な取引方法がある。

FXの利点

手数料が格安: 手数料が非常に安く、外貨預金の10分の1以下。
売りと買いのどちらからでも入れる: 円高でも円安でも収益が得られるチャンスがある。
レバレッジ効果: 少ない投資で大きな収益が得られる。
小額から投資が可能: レバレッジを使えば、数万円単位から投資が可能。
流動性が高い: 世界最大の金融市場なので流通量や取引量が非常に多く、取引が成立しないことは皆無。
透明性が高い: 世界最大の金融市場なので透明性が高く、インサイダー取引が発生する可能性が低い。
スワップ金利がもらえる可能性: 取引する二国間の金利差により、スワップ金利は決まる。; 低金利通貨で高金利通貨を買えば、毎日スワップ金利を受け取ることができる。; スワップ金利はFX業者によって異なる。
税制優遇措置がある: 「先物取引に係る雑所得等」として、20.315%の申告分離課税で完了。; 先物取引やCFD等との損益通算が可能。; 差損が出た場合、３年間繰越可能。
２４時間取引: サラリーマンや主婦などでも、空いた時間にリアルタイムで取引可能。
情報収集が楽: 株式投資に比べると投資対象が少ないので、情報収集がしやすい。
多彩な決済方法: 指値や逆指値など、自動的に決済する方法が用意されている。; 指値：指定価格より高ければ売り、指定価格より安ければ買い。; 逆指値：指定価格以下なら売り、指定価格以上なら買い。

FXの欠点

元本保証がされていない: 売買した瞬間にスプレッド（為替間のレート差）や手数料が発生するので、必ず一回は元本割れをする。
為替変動によるリスクが大きい: レバレッジをかけた場合、為替変動による損失が大きく膨らむ。; [対策] バランスの取れたレバレッジを心がける。
スワップ金利を支払う可能性: 低金利通貨で高金利通貨を売れば、毎日スワップ金利を支払う必要がある。
金利変動リスクがある: スワップ金利を受け取っていても、二国間の金利差が縮まれば受取額は減る。
オンライン取引のリスク: インタ－ネットで売買する場合、FX業者のサーバや自分の通信機器の障害等で、取引ができなくなることがある。
FX取引業者の信用リスク: FX取引業者の倒産により証拠金が全額返還されない可能性がある。; [対策] FX取引業者は業務や財産に関する説明書類を備え置くことが義務付けられているので、財務状況が過不足なく開示されているFX取引業者を選ぶ。; [対策] 顧客から預った証拠金が信託保全（分別管理）されているFX取引業者を選ぶ。; [対策] 取引所（クリック365）に登録されているFX取引業者の信用度は比較的高い。
強制ロスカット: 必要証拠金額が足りなくなるとマージンコールが発生し、追証（追加で証拠金を入れること）しなければ強制ロスカットされ、損失が確定してしまう。; [対策] 指値や逆指値などでリスクヘッジを行なう。
２４時間取引: 仕事中や寝ている間の急激な為替変動により、大きな損失を被ることがある。; [対策] 指値や逆指値などでリスクヘッジを行なう。

FXの税金（基本）

申告要件: 利益が20万円を超えたら要申告（給与所得者の場合）。; FX取引に関する費用を必要経費として計上可能（通信代、パソコン代、書籍代、セミナー代等）。; 「先物取引に係る雑所得等」として、20.315%の申告分離課税で完了。; 「先物取引に係る雑所得等」（先物取引やFX、CFD等）の中で損益通算が可能。; 差損が出た場合、３年間繰越可能。（「先物取引に係る雑所得等」内において控除）

FXの税金（事業所得で申告する方法）

　FX取引については、仮に事業所得で申告しても、先物取引という性格上「継続して安定した収益が得られる可能性」が実務上なかなか認められないため、雑所得として取り扱われることがほとんどです。事業所得として認められるのは、限定的であると思われます。
　そこで、法人化を検討することになるのですが、手間とコストがかかるため、二の足を踏むことになります。
　では、事業所得での申告が認められる方法はないのかというと、実はあります。安定的な手数料収入等が見込める金融商品取引業者に登録すればいいのです。

大まかな流れ: 金融商品取引業者として所轄の財務事務所に個人で登録する。; 登録完了後、FXを自己勘定取引する。
金融商品取引業者の種類: 第一種金融商品取引業; 第二種金融商品取引業（*個人登録が可能）; 投資運用業; 投資助言・代理業（*個人登録が可能）
金融商品取引業者としての業務: 登録が比較的容易な投資助言・代理業（投資顧問業）を選択する。; インターネット等を通じて、自らの経験をもとに、投資レポートを直接販売したり、投資ツールを公開し継続的に有料サポートを実施。; 投資助言・代理業としてのスキルを向上させるために自己勘定取引を同時並行的に実施。
注意点: 実際に投資助言・代理業（投資顧問業）を行なう必要がある。; 登録免許税15万円の他に、供託金500万円～が必要となる。（供託金の代りに、銀行との保証委託契約でも可能）; 事業規模とみなされると、事業税を納付する必要がある。; 「先物取引に係る事業所得」として申告分離課税することになるが、申告方法を含め、税務署に事前確認しておいた方が無難。