NISAにお勧めのローリスク投資商品

NISA(少額投資非課税制度)について調べている最中、どのような投資商品が相応しいのかを自分なりに考えていました。結果、限りなくローリスクかつロー..

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NISA(少額投資非課税制度)とはを追加。

 NISAの特徴・メリットやデメリット、ジュニアNISAとの比較について。

「最速資産運用」運営者より:

 NISA(少額投資非課税制度)について調べている最中、どのような投資商品が相応しいのかを自分なりに考えていました。結果、限りなくローリスクかつローコストの投資商品が相応しいという結論に至りました。
 理由は以下の通りです。
  1. NISA(少額投資非課税制度)とはで何度も言及している通り、損失を出したときに不利になるので、ローリスクの投資商品を選ぶのが無難。
  2. 非課税期間が5年間と限定的なため投資商品の処分時期をコントロールできないので、ローリスクの投資商品を選ぶのが無難。
  3. ローリスクを徹底するのであれば、ローコストの投資商品を選ぶのが無難。

 前提として、NISAにおける非課税対象の投資商品は以下のものに限定されます。
  1. 上場株式
  2. REIT
  3. ETF
  4. 株式投資信託
 公社債はローリスクかつローコストの投資商品ですが、非課税対象でないので除外されます。

 「限りなくローリスク」という条件を考えると、上場株式やREITは相応しくありません。同様に「限りなくローコスト」という条件を考えると、フリーETFとノーロードのインデックスファンドに絞り込まれます。

 まず、フリーETFについて確認します。以下を投資対象とする商品があります。
  1. 先進国株
  2. 国内株
  3. 新興国債
  4. 国内REIT
  5. その他
NISA(少額投資非課税制度)
 残念ながら「限りなくローリスク」に合致する投資商品は見当たりません。

 次に、ノーロードのインデックスファンドについて確認します。以下を投資対象とする商品があります。
  1. 先進国株
  2. 新興国株
  3. 国内株
  4. 先進国債
  5. 新興国債
  6. 国内債券
  7. 先進国REIT
  8. 新興国REIT
  9. 国内REIT
  10. その他
NISA(少額投資非課税制度)
 この中で「限りなくローリスク」に合致するのは、国内債券を投資対象とする商品です。国内債券を投資対象としたノーロードのインデックスファンドが候補として絞り込まれました。

 次に、ノーロードのインデックスファンドを国内債券で絞り込んでみます。
 すると「<購入・換金手数料なし>ニッセイ国内債券インデックスファンド」が、最もコストが安いことが分かりました。

NISA(少額投資非課税制度)

 最後に<購入・換金手数料なし>ニッセイ国内債券インデックスファンドが株式投資信託に該当するか否かを確認します。投資対象が国内債券なので、非課税対象の株式投資信託に該当しない可能性もあります。
 月次運用レポートを確認します。

NISA(少額投資非課税制度)

 「お申し込みメモ」の中に「課税関係」として以下の記載がありました。
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」の適用対象です。
 株式投資信託として取り扱われるため、NISAの対象となります。

 他の「日本債券インデックスe」や「SMT 国内債券インデックス・オープン」、「i-mizuho国内債券インデックス」についても確認してみましたが、いずれもNISAの対象となります。
 例えばi-mizuho国内債券インデックスの「運用レポート(月報)」には以下のような記載があります。
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除または益金不算入制度の適用はありません。
 
NISA(少額投資非課税制度)

 全ての国内債券を投資対象としたノーロードのインデックスファンドを調べた訳でありませんが、どうやらNISAの対象となる投信が結構存在するようです。後はNISA口座で取り扱いがある金融機関を探し出せばOKかと。

 では、自分が実際に国内債券のノーロードのインデックスファンドを購入するかどうかですが何とも言えません。確かにリスクは低いのですが、リターンも低いので…
 参考までに、2009年7月~2015年6月のSMTインデックスシリーズの実績値から得た国内債券の数値は、収益率(幾何平均)が1.78%で、リスク(標準偏差)が1.51%となります。

NISA(少額投資非課税制度)

 場合によっては、国債のキャッシュバックキャンペーンを利用した方が賢いかもしれませんね。

NISA(少額投資非課税制度)とは

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