フィットネスクラブの会費で節税(法人税&所得税)

フィットネスクラブやスポーツクラブの会費で節税する方法をいくつか紹介します。A. 法人の場合(法人税)法人の場合、以下のような節税策が考えられます..

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 フィットネスクラブやスポーツクラブの会費で節税する方法をいくつか紹介します。

A. 法人の場合(法人税)

 法人の場合、以下のような節税策が考えられます。
  1. 福利厚生費として損金算入
  2. 交際費として損金算入

1. 福利厚生費

 福利厚生費として損金算入する場合、
  1. フィットネスクラブと法人契約の締結
  2. 全ての従業員が利用可能
  3. 福利厚生規程の作成
の3つが必須条件となります。

 もちろん同族会社でも上記方法によって福利厚生費として損金算入することは可能ですが、1人会社や夫婦だけの会社の場合、税務署に認められない可能性があります。
 対応策は、ハローワークの求人票等に「福利厚生:フィットネスクラブ」と明示した上で、実際にアルバイトを雇うことです。その求人票等に加え、アルバイトを雇ったことが後日確認できるように、そのときの給与台帳等も保存しておきます。こうしておけば、仮に過去に1人しか雇ったことがなくても、「全ての従業員が利用可能」な状態であることを税務署に説明できます。
 手間がかかるという難点はありますが…

2. 交際費

 中小企業に限定されますが、事業関係者をフィットネスクラブで接待することで、交際費として損金算入することが可能です。ゴルフ接待や観劇接待ならぬ、フィットネスクラブ接待です。
 この場合、フィットネスクラブと法人契約や福利厚生規程は必要ないので非常にお手軽です。
 資本金が1億円以下の中小企業であれば、年800万円まで交際費の損金算入が認められていることを利用します。ただし、交際費は税務調査で問題になりやすいので、交際費の濫用には注意が必要です。

交際費で節税|最速節税対策
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B. 個人の場合(所得税)

 個人の場合、以下のような節税策が可能です。
  1. 交際費として必要経費計上
  2. 医療費控除として所得控除

1. 交際費

 事業所得(不動産所得・山林所得・雑所得)に限定されますが、交際費として必要経費計上することが可能です。原則的に法人の場合と同じで、しかも交際費の限度額がないので、更に利用しやすくなっています。
 ただし、限度額がない分、法人税に比べて交際費の範囲が限定的です。例えば、知人を見込み客として接待した場合、交際費ではなく家事関連費として経理処理するのが無難です(*事業割合に応じて経費計上)。極端な話しをすれば、全ての知人を「見込み客」として接待した場合に、果たして税務署がこれらを100%交際費として認めるかどうかということです。もちろん知人が重要な取引先であれば、交際費として全額経費計上して問題ありません。
 また、法人と同様、交際費は税務調査で問題になりやすいので、交際費の濫用には注意が必要です。

2. 医療費控除

 医療費控除については、誰でも利用できる可能性があります。ただし、ハードルは高いかもしれません。

 要件は以下の通りです。
  1. 病院で高血圧症等と診断され、運動療法を勧められること(*医師による「運動療法処方箋」の作成)
  2. 「運動療法処方箋」に基づく運動プログラムを、「指定運動療法施設」の指定を受けたフィットネスクラブで実行。
  3. 「運動療法実施証明書」を確定申告書に添付。

 何やら見慣れない用語が出てきますが以下に説明します。
 「運動療法処方箋」とは、運動療法による治療を目的とした処方箋です。作成する医師は、日本医師会認定健康スポーツ医の有資格者が無難かもしれません。
 「指定運動療法施設」とは、厚生労働省が認定した「運動型健康増進施設」のうち、運動療法に適していると認められた施設です。

運動型健康増進施設一覧|厚生労働省(*「※指定」に「○」がついているのが「指定運動療法施設」)
www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/undou04/01.html
運動型健康増進施設一覧|厚生労働省

 上記ページによると、平成27年10月22日現在、「指定運動療法施設」は全国で203施設あります。地域によるバラつきはありますが、フィットネスクラブやスポーツクラブも数多く指定を受けています。
 近隣に「指定運動療法施設」の受けたフィットネスクラブがあれば、医療費控除を受けるチャンスです。かかりつけの医師に「運動療法処方箋」を作成してもらえるか相談してみましょう。

 ただし、医療費控除の場合、無条件に節税できる訳ではありません。
 医療費(病院の自己負担分や薬代等)が合計で年10万円を超えた場合に限り、所得税の節税に繋がります。フィットネスクラブの会費(運動療法費用)を含めると、医療費が年10万円を超える場合が多いと思われますが注意が必要です。

医療費で節税|最速節税対策
saving.ma-bank.net/word/14/

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