常識を疑うと投資スキルがアップする｜角川総一「金融データに強くなる投資スキルアップ講座」

一般的な金融常識として、例えば以下のようなものがあります。安いときに買って高いときに売る。毎月分配型ファンドは買ってはいけない。業績が良くPER（株..

【情報公開日】2017/05/24　【関連タグ】書評資産運用全般

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　一般的な金融常識として、例えば以下のようなものがあります。

安いときに買って高いときに売る。
毎月分配型ファンドは買ってはいけない。
業績が良くPER（株価収益率）が低い株式に投資する。

　けれども、そのような「常識」が必ずしも正しいとは限りません。そのことは「金融データに強くなる投資スキルアップ講座」を読むことによって気付きました。

金融デ-タに強くなる投資スキルアップ講座: 価　格:税込848円
著　者:角川総一
出版者:日本経済新聞出版
出版日:2006-05-01
備　考: P.231

　例えば、以下のような記述があります。

金利は長期の方が高いという常識を疑う（P.16）

　資金の拘束期間が長くなるので、一般的に長期の方が金利は高くなります。ところが、例外があります。

　例えば、金融機関が取り扱う1週間定期や3ヶ月定期などの高金利キャンペーン商品です。新規口座開設者限定などの制約はありますが、短期の方が金利が高いという事実に変わりありません。

　また、FXのスワップ金利は、外貨預金の金利より高いことが多く、しかも金利を毎日受け取ることができます。FX買い（レバレッジ1倍）と外貨預金は、同等の効果がある外貨建て商品ですが、短期であるFXの方が金利が高くなります。

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定期預金の金利があまりにも低いこともあり、外貨預金の金利の高さが際立ちます。特にキャンペーンでは信じられないくらい高い金利となっています。高金利に惹かれて外貨預金に預入れる場合..

　もちろん、短期の方が金利が高くなるには相応の理由があるのですが、その理由（リスク）をしっかりと理解できれば、このような絶好の機会を利用しない手はありません。

円高はドルだけかもしれない。他の通貨では円安になっている可能性がある。複眼的に考える。（P.26）

　外国為替では「円高のときに円を買って円安のときに円を売る」ことで利益を得ることができます。
　多くの場合、円高円安については米ドルとの関係で語られますが、世の中にはユーロやポンド、豪ドルなど、たくさんの通貨があります。また、円との関係だけでなく、ドルとユーロ、ドルとポンドといったクロス通貨（クロスカレンシー）取引も検討したいものです。

インフレ率と金利の関係。過去の時系列データを見ると、この二つには正の相関関係がある。すなわち、定期預金はインフレのリスクヘッジとして働いていることが分かる。（P.32）

　一般的にインフレ率と金利には相関関係があるようで、物価が上昇すると金利も上昇します。それゆえ、定期預金がインフレリスクに対応できないとは一概に言えない、というのが筆者の考えです。確かに、株式や不動産に比べると、インフレリスクは高いと思われますが、その通りかもしれません。ただ、感覚的に受け付けない考え方なんですよね…

毎月分配型の外債ファンドは確かに効率的な投資方法ではないかもしれないが、例えば老年者にとっては非常にありがたい商品である。定期的に取り崩して行くことを希望する人が多いからである。よって、人によっては最適な商品とも言える。（P.86）

　この考え方ですが、自分にとっては目から鱗が落ちる思いでした。
　確かに、毎月分配型ファンドは再投資せずに分配されるので、長期投資の場合、複利効果が働かずパフォーマンスは悪くなります。また、毎月分配を優先するので、元本割れしてまで分配するファンドも存在します。
　ですが、世の中、長期投資を望んでいる人ばかりではありません。毎月分配金を受け取って、年金の足し、あるいは孫への小遣いに使いたいなど、人それぞれの目的があります。

アノマリー効果を最大限に享受するためには、「小型株」でかつ「低 PER」、さらには「高配当利回り」を満たす銘柄だけで「1月だけ」運用するファンドが最も収益率が高いということになる（P.108）

　合理的に説明できないけれども、経験則として有用な「アノマリー効果」という考え方は面白いです。株式市場においては、この他のアノマリー効果として「10月に買って4月に売る」というのがあるらしいです。
　株式投資においては様々な理論がありますが、絶対的な正解はありません。理論より経験則の方が優れている可能性を否定することはできず、実際のところ、経験則に従った方が勝率は高くなるんですよね。

　最後に、「安いときに買って高いときに売る」という金融常識について検討してみます。

　日本株式であればその通りなのですが、外国株式の場合、為替の影響を強く受けるので当てはまりません。外国株式の株価が上がっても、円高がそれ以上に進めば損失を被ります。逆に、外国株式の株価が下がっても、円安がそれ以上に進めば利益を得ます。必ずしも「安いときに買って高いときに売る」のが正解ではなくなります。
　また、日本円ではなく米ドルやユーロなどの他国通貨を基準に考えると、今までとは異なる風景が見えてきます。為替レート次第では、日本株式も「安いときに買って高いときに売る」が正しいとは限らなくなるのです。

　常識を疑うことで、それまで見えていた風景が崩れることがあります。特に、金融機関（売り手）寄りの常識については、ひとまず疑うことをお勧めします。その先には投資スキルアップが待っているかもしれません。