JAとうと : 定期預金や普通預金等の金利

JAとうとが提供する定期預金や普通預金等の金利の一覧。

最終更新: 2025/07/01

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開催中の関連キャンペーン: 残り30日! 年1.15％の定期預金1年・1.4％の定期預金3年（新規取引＆預入100万円以上限定。組合員は年0.15％上乗せ。4/21～7/31）｜イオ信用組合; 残り30日! 年1.3％の3ヶ月もの定期預金（60歳以上＆500万円以上を店頭預入限定。4/18～7/31）｜SBI新生銀行; 残り30日! 年1.2％の1年もの定期預金（新規口座開設＆100万円～500万円預入限定。ネット申込OK。5/1～7/31）｜SBJ銀行

JAとうとが提供する定期預金や普通預金等の金利の一覧です。預金を期間別に金利が高い順にまとめてあります。

※最新の金利情報は各金融機関のウェブサイトをご確認下さい

JAとうと：定期預金(1年以内)

JAネットバンク定期貯金 2025サマーキャンペーン

【利率】1年年0.5%(税引前)

【預入金額】10万円以上300万円以下

【備考】2025年8月15日まで。JAネットバンク限定。新規資金での預入に限る。個人限定。

【受取利息の目安】3,984円 *100万円を1年間預けた場合(税引後)

スーパー定期貯金 2025サマーキャンペーン

【利率】1年年0.4%(税引前)

【預入金額】10万円以上1,000万円未満

【備考】2025年8月15日まで。新規資金での預入に限る。窓口限定。

【受取利息の目安】3,187円 *100万円を1年間預けた場合(税引後)

金融機関が破綻した場合

　あまり考えたくないことですが、金融機関は破綻するリスクがあります。万一破綻した場合でも、公的な保護制度が用意されているので、保護される範囲等について取引前に確認しておくことをお勧めします。

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2020/07/21更新
金融機関等の破綻で保護される範囲

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金融機関別：預金金利一覧

　定期預金や普通預金等の金利を提供金融機関別にまとめました。全ての預金一覧については定期預金(3ヶ月～1年)金利比較ランキングをご確認ください。

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定期預金キャンペーンの注意点

　キャンペーンを利用する際、以下のようなことに注意が必要です。

新規口座開設が必須？
預入期間は？
新規預入れが必須？
キャンペーン期限は？
店頭手続きが必須？
組合員等の資格が必須？
最少預入金額（最大預入金額）は？
ATMの引出し手数料や引出し限度額は？

　詳細については、定期預金キャンペーンで注意すべき８つのことをご確認ください。

おすすめの資産運用記事

2015/08/17更新

定期預金キャンペーンで注意すべき８つのこと

定額貯金

　ゆうちょ銀行が取り扱う預金。
　預入の日から起算して6ヶ月経過後は払戻し自由。10年間半年複利で利子を計算するじっくり増やせる貯金。以前は高利回りなため人気があったが、現在は金利が低くあまり話題にならない。

積立預金

　毎月一定額を積み立てる預金。確実に資産が形成されていきます。
　勤務先によっては財形預金の制度があります。勤務先から利子補給を受けることができたり、財形融資を受けることができるなど、メリットが大きいので活用しましょう。
　預金ではありませんが、旅行会社の旅行積立や百貨店の商品券積立などがあります。比較的高利回りなものが多いので、目的が明確であれば利用することを検討しましょう。

仕組預金

　発行する金融機関に有利なデリバティブ条件が付いている定期預金。
　金利優遇されている反面、中途解約ができない、あるいは中途解約した場合に元本割れする、金利動向により早期に償還されるなどのリスクがあります。

リスクとリターン

　定期預金（定額貯金・積立預金）のリスクとリターンは以下の通りです。詳細を見る

定期預金（定額貯金・積立預金）: 投資初心者レベル (*お手軽); 非常に小さなリターン
■超低リスク (*リスク内訳): 価格変動
信用
為替
流動性
金利変動
インフレ

中途解約の手続き

　定期預金を中途解約するケースは多々あると思います。ところが、なかなか応じてくれない金融機関もあります。
　まず「商品概要説明書」で中途解約方法を確認します。ホームページで公開されていることが多いですが、見当たらない場合は紙ベースのものを取り寄せます。「金融商品の販売等に関する法律」（金融商品販売法）により、重要事項の記載が義務付けられているので、どの金融商品にも商品概要説明書は存在します。
　中途解約時の取り扱いは重要事項ですので、商品概要説明書に必ず書いてあります。中途解約時の金利は、普通預金と同程度か約定金利の半分というケースが多いようです。商品によっては違約金等で元本割れする可能性もあるので（例：仕組預金）、契約前に一通り目を通しておくべきです。
　銀行側が中途解約を嫌がった場合、商品概要説明書の中途解約に関する箇所を確認させた上で、それでも応じないならば公的な窓口に相談します。

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