株式取引手数料ゼロの証券会社
株式の取引手数料が無料になる証券会社を比較解説。最終更新: [本ページはプロモーションが含まれています]
【目次】株式取引手数料ゼロの証券会社
- 国内株式取引手数料が無料（*全取引が無料）
- 国内株式取引手数料が無料（*1日100万円以内）
- 国内株式取引手数料が無料（*1日50万円以内）
- 国内株式取引手数料が無料（*購入のみ）
- 国内株式取引手数料が無料（*1回100万円以内＆購入のみ）
- 国内株式取引手数料が無料（*ミニ株＆積立時のみ）
- 米国株式取引手数料が無料（*全取引が無料）
- 株式取引手数料が無料（*NISA口座）
国内株式取引手数料が無料（*全取引が無料）
スマートプラス「STREAM」は、全ての国内株式取引（現物取引と信用取引）の取引手数料が無料です。smartplus-sec.com/stream/commiss...
株式取引手数料をゼロにできるのは、SOR（スマート・オーダー・ルーティング）注文を活用しているからです。SORとは、「①東証取引」と「②立会外取引」を比較して、有利な方で約定する注文方法です。スマートプラス「STREAM」では、SORで「②立会外取引」が有利だった場合に限り、「①－②」の50％を手数料として徴収するビジネスモデルを採用しています。
国内株式取引手数料が無料（*1日100万円以内）
以下のオンライン証券会社は、1日の約定代金合計が100万円までならば、取引手数料が無料になります。- ＳＢＩ証券
- 岡三オンライン証券
- 楽天証券
その中で、ＳＢＩ証券は、現物株式取引・制度信用取引・一般信用取引の各取引で適用されるので、1日の取引手数料無料枠は合計300万円（＝100万円＋100万円＋100万円）となります。
また、岡三オンライン証券は、現物株式取引・信用取引の各取引に適用されるので、1日の取引手数料無料枠は合計200万円（＝100万円＋100万円）となります。
注意したいのが「1回100万円まで」ではなく「1日100万円まで」が無料ということです。1日の株式取引が1回だけなら問題になりませんが、取引を1日複数回するのであれば2回目以降の約定代金を事前に確認しておかないと手数料がかかる可能性があります。
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国内株式取引手数料が無料（*1日50万円以内）
以下のオンライン証券会社は、1日の約定代金合計が50万円までならば、取引手数料が無料になります。- 松井証券
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国内株式取引手数料が無料（*購入のみ）
LINE証券では、国内株式購入手数料が無料です。しかも、LINEポイントで株式購入できる上に、相対取引ならば1株単位で手軽に購入できるというメリットがあります。その反面、相対取引で売却する場合、手数料が0.05％必要になります（17～21時の売却手数料は0.5％にアップ）。取引手数料が無料になるのは、購入時だけということに注意が必要です。
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国内株式取引手数料が無料（*1回100万円以内＆購入のみ）
少し変わったところでは、SMBC日興証券「キンカブ」の活用が挙げられます。1回100万円以内であれば、国内株式購入手数料が無料となります。また、500円以上500円単位で手軽に購入できるというメリットがあります。その反面、1回100万円超の場合、スプレッド（取引手数料）が税抜1％かかるほか、1回100万円以下で売却の場合、税抜0.5％必要になります。取引手数料が無料になるのは、1回100万円以内の購入時だけということに注意が必要です。
www.smbcnikko.co.jp/products/sto...
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国内株式取引手数料が無料（*ミニ株＆積立時のみ）
auカブコム証券「プチ株積立（プレミアム積立プチ株）」も2019年12月16日より購入手数料が無料化されます。プチ株積立とは、月500円以上1円単位で、毎月銘柄と金額を指定して買い付けるサービスです。なお、手数料が無料になるのはプチ株を毎月積み立てる場合だけで、プチ株を普通に購入する場合や売却する場合は税抜0.5％が必要となります。kabu.com/company/pressrelease/20...
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米国株式取引手数料が無料（*全取引が無料）
DMM.com証券は、全ての米国株式取引（現物取引と信用取引）の取引手数料が無料です。kabu.dmm.com/info/20191129044911/
ただし、米国株を購入する際、日本円から米ドルに両替しなければいけませんが、為替スプレッドが1米ドルあたり25銭かかることに注意が必要です。DMM.com証券が運営する「DMM FX」の米ドル/円のスプレッドは1米ドルあたり0.2銭なので、今後の為替スプレッド引き下げに期待したいところです。
株式取引手数料が無料（*NISA口座）
NISA口座のいくつかは株式取引手数料が無料で、例えば以下のネット証券NISA口座が挙げられます。- 楽天証券
- ＳＢＩ証券
- マネックス証券
- auカブコム証券
- 松井証券
- GMOクリック証券
- DMM.com証券
おすすめの資産運用情報
金融機関が破綻した場合
あまり考えたくないことですが、金融機関は破綻するリスクがあります。万一破綻した場合でも、公的な保護制度が用意されているので、保護される範囲等について取引前に確認しておくことをお勧めします。おすすめの資産運用情報
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株式投資の概略
株式投資とは、上場している株式会社へ出資する商品で、一般的には株式市場において証券会社を通して株式の売買を行ないます。売買による利益（キャピタルゲイン）と、配当や株主優待による利益（インカムゲイン）が期待できます。- 株式投資（*日本株式）
- 投資中級者レベル (*かなり難しい)
- 大きなリターン
- ■中リスク (*リスク内訳)
- 価格変動
信用
為替流動性
金利変動
インフレ - リターンとリスクの詳細を見る
株式投資にかかる費用
株式を売買する際に、証券会社に対して取引手数料を支払う必要があります。また、株式を売却して利益が出たり、配当を受け取ったりすると、税金（所得税や住民税）が発生します。取引手数料を安くするコツとしては、などが考えられます。
税金を安くするコツとしては、などが考えられます。
国内株式と外国株式
国内の株式会社への投資は国内株式、外国の株式会社への投資は外国株式と言います。成長率が高い国の株式会社へ投資する方が、リターンが大きくなる確率が高まりますが、その反面、為替リスクやカントリーリスクが高くなります。- 株式投資（*外国株式）
- 投資上級者レベル (*相当難しい)
- 大きなリターン
- ■中リスク (*リスク内訳)
- 価格変動
信用
為替流動性
金利変動
インフレ - リターンとリスクの詳細を見る
現物取引と信用取引
通常の取引は、現物取引と呼びます。信用取引とは、証券会社から資金または株券を借りて株式の売買を行なう取引のことです。手持ち資金の約3倍まで取引できるので、多大なリターンが見込める反面、リスクもそれだけ大きくなります。
信用取引のメリットとして、株価が下落しているときに利益を出せること（信用売り。空売り）があげられます。また、現物買い（or 信用買い＋現引き）と信用売り（一般信用取引）を組み合わせて、ローコストで株主優待をゲットすることも可能です。
信用取引のデメリットとして、制度信用取引の信用売りの場合、①半年以内に返済（決済）しなければならない、②逆日歩を払わなければならないことがあげられます。なお、一般信用取引の信用売りの場合、逆日歩は不要ですし、証券会社によっては返済（決済）が半年より長くなりますが、その反面、取り扱っている証券会社が少ないですし、手数料も高くなります。
- 信用取引
- 投資上級者レベル (*相当難しい)
- 非常に大きなリターン
- ■ハイリスク (*リスク内訳)
- 価格変動
信用
為替流動性
金利変動
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株式投資信託
株式投資信託とは、株式へ投資可能な投資信託であり、投資対象は、国内型・国際型・インデックス型・バランス型など多様なものがある。投資信託は分別管理制度により証券会社とは別に保管されているので、証券会社が破綻した場合でも影響はありませんが、仮に分別管理がされていなかった場合、日本投資者保護基金により1人あたり1,000万円まで保護されます。おすすめの資産運用情報
転換社債（ＣＢ、転換社債型新株予約権付社債）
転換社債は、社債でありながら、決められた価額（転換価額）の株式に転換できる商品です。株価が転換価額より上がれば、株式に転換することで利益が得られます。株価が転換価額より少なければ、転換せずに社債のまま償還します。金利や信頼性は、転換社債発行会社の信用格付けなどにより異なりますが、普通の社債より条件が有利なので金利は低めに設定されます。- 転換社債
- 投資中級者レベル (*かなり難しい)
- 大きなリターン
- ■中リスク (*リスク内訳)
- 価格変動
信用
為替流動性
金利変動
インフレ - リターンとリスクの詳細を見る
株式累積投資（株式積立）
株式累積投資（株式積立）とは、株式を毎月定額購入する方法で「るいとう」とも呼ばれています。1銘柄につき月1万円から購入できるので手軽に株式投資できます。証券会社によっては毎月500円から購入できるケースもあります。例えば、前述のSMBC日興証券「キンカブ」は、株式累積投資に向いているサービスだと感じます。おすすめの資産運用情報
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