教育費診断ソフト

公的年金

万円　年金見込額年金受給額

事業/雑所得

万円 (事業所得と公的年金以外の雑所得)

不動産所得

万円 (賃貸収入)

配当(分離)

万円 (株式の配当)

株/FX(分離)

万円 (株式やFX、CFD、オプション等の売却益)

給与上昇率

　-3 %　-2 %　-1 %　  0 %　+1 %　+2 %　+3 % （毎年の給与の見込み上昇率）

【注意】「給与収入」「公的年金」は年間収入を、「事業/雑所得」「不動産所得」「配当(分離)」「株/FX(分離)」は必要経費を除いた所得金額をそれぞれ入力してください。なお、事業所得と不動産所得については青色申告特別控除後の金額となります。

「公的年金」については、現役世代は年金見込額を入力することが可能です。

期待リターン

　0 %　0.5 %　1 %　1.5 %　2 %　3 %　4 %　5 %　6 %　7 %　8 %　9 %　10 %　15 %　20 %　30 % （期待する運用利回り）

期待リターンを高く入力すると、リスクは高まりますが、キャッシュフローは改善されます。 年利(期待リターン)の目安を表示する

最低限必要な生活費 (任意)

生活費 (月額)

万円 (最低限必要な生活費。教育費を除く)

収入が少ない場合等に利用。未入力時は 月12.7万円(1人)・月20.1万円(2人)・月23.0万円(3人)・月25.2万円(4人)・月26.9万円(5人) で試算します（平成28年(2016年) 家計調査年報（家計収支編）二人以上の世帯＞世帯人員別＞消費支出）。

誕生年 (年齢)

年齢を選択する2010年（15才）2009年（16才）2008年（17才）2007年（18才）2006年（19才）2005年（20才）2004年（21才）2003年（22才）2002年（23才）2001年（24才）2000年（25才）1999年（26才）1998年（27才）1997年（28才）1996年（29才）1995年（30才）1994年（31才）1993年（32才）1992年（33才）1991年（34才）1990年（35才）1989年（36才）1988年（37才）1987年（38才）1986年（39才）1985年（40才）1984年（41才）1983年（42才）1982年（43才）1981年（44才）1980年（45才）1979年（46才）1978年（47才）1977年（48才）1976年（49才）1975年（50才）1974年（51才）1973年（52才）1972年（53才）1971年（54才）1970年（55才）1969年（56才）1968年（57才）1967年（58才）1966年（59才）1965年（60才）1964年（61才）1963年（62才）1962年（63才）1961年（64才）1960年（65才）1959年（66才）1958年（67才）1957年（68才）1956年（69才）1955年（70才）1954年（71才）1953年（72才）1952年（73才）1951年（74才）1950年（75才）1949年（76才）1948年（77才）1947年（78才）1946年（79才）1945年（80才）1944年（81才）1943年（82才）1942年（83才）1941年（84才）1940年（85才）1939年（86才）1938年（87才）1937年（88才）1936年（89才）1935年（90才）1934年（91才）1933年（92才）1932年（93才）1931年（94才）1930年（95才）1929年（96才）1928年（97才）1927年（98才）1926年（99才）～1925年（100才～）

年合計所得金額

万円

配偶者の所得が年58.0万円以下の場合、配偶者控除を受けることができます。例えば配偶者の給与収入が年123.0万円以下の場合に該当します。

配偶者の所得が年58.0万円を超える場合でも、所得が年900.0万円以下ならば、配偶者特別控除を受けられる可能性があります。例えば配偶者の給与収入が191.0万円以下の場合に該当します。

*子供の進学先 （公立か私立を選択）

幼稚園

公立　私立　なし

小学校

公立　私立

中学校

公立　私立

高校

公立　私立　なし

大学

公立　私立　なし

社会保険 (種別を選択)

年金保険

国民年金厚生年金金額を入力

万円

年金保険料と健康保険料の合計額を入力してください。支払いがない場合、空白のままでOKです。

自動計算されます。

雇用保険

なしあり

その他所得控除 (基礎控除の入力は不要)

控除合計額

万円 住民税を別途入力

(住民税分)

万円 *住民税分を入力して下さい

「その他所得控除」については生命保険料控除や医療費控除、寄附金控除などの合計額を入力して下さい。

「その他所得控除」について所得税と住民税を別々に入力したい場合、「住民税を別途入力」にチェックを入れた上で、①所得税分は「控除合計額」に、②住民税分は「(住民税分)」に、それぞれ入力して下さい。

現在の資産残高 （項目別に入力）

金融資産

万円 (預金,債券,株式,投信,積立型保険等)

不動産

万円 (マイホーム,投資不動産)

投資その他

万円 (貸付金,未上場株式等)

現在の負債残高 （有無を選択後、現在の借入残高などを入力）

借入金の有無

なしあり （ローン,クレジットカード等）